ドイツのソフトウエア大手SAPは21日、自閉症の人をソフトウエアのプログラミング、検査などの職種で大量に採用すると発表した。DPA通信によると、SAPは世界で約6万5000人の従業員を抱えており、2020年までに自閉症の人の比率を1%にする計画。企業としての社会貢献に加え、自社の生産性向上にもつながると判断した。
自閉症は発達障害のひとつで、他人とのコミュニケーションがうまくとれず、興味や関心が偏るといった傾向が指摘されている。一方で計算力や集中力に優れた人も多く、SAPは自閉症の人の能力を活用し、自社の業務に役立てる考えだ。
SAPは、自閉症の人の社会進出に貢献できるとした上で「考え方の異なる人々を雇い、技術革新を起こすことで、SAPは21世紀の課題に挑む準備ができる」とコメントしている。
SAPは自閉症支援団体の協力を得てインドで自閉症の人を試験的に採用し、ソフトウエアの検査を任せたところ生産性の向上が確認できた。アイルランドでも同様の試験採用をしており、今年はドイツ、米国、カナダにも広げる予定という。
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